障害者が地域でともに生きる社会を目指して

青山学院大学の古荘教授の掲載文より

朝日新聞12/14社会面で「発達障害が疑われる」児童8.8％　4割は支援受けずと掲載されました。

文科省は「発達障害のある子どもの割合ではなく、特別な教育的支援が必要な児童の割合」であるとコメント。

朝日新聞のデータでは、小2で12.4％、学年が上がるにつれてその割合が低下しています。

年齢とともに、必要な支援を受ければ、発達障害が治ったと受け取れる内容です。

そもそもですが、特別な支援が必要な児童が全員発達障害がある児童ではありません。

しかも、この判断基準も診断基準なく、先生の見た目で「発達障害が疑われる」とされていました。

運動の遅れや、言語発達の遅れは幼児期に明らかになり、家庭の環境の影響が大きいと言われています。

一方、対人性の問題やコミュニケーション、注意の持続は思春期にかけて発達しますので、この時期に発達障害の症状として認識されるべきものです。

最近は、WHOが公表した「ゲーム障害」という疾患があって、病的なネットやゲームの利用が発達障害の症状と似ていると言われています。

いわゆる、環境型の発達の遅れです。

間違わないでほしいのは、対人性の問題やコミュニケーション能力の遅れは、特別な支援が必要なだけであって、発達障害ではないということです。

私たち、現場の人間もどうしても病名をつけたくなってしまいますが、やはり、専門的な診断、判断基準に基づいて整理されるべきということは忘れてはいけないと思います。

※難しい話を最後まで読んでいただきありがとうございます。